トランプ関連WLFIが大規模バーン|ミームコイン投資にも新潮流
トランプ大統領のDeFiプロジェクトWLFIが大規模な買い戻し・焼却を実施する中、Mine-to-Earnを採用する新興ミームコインが登場した。
ドナルド・トランプ大統領のDeFiプロジェクトWorld Liberty Financial(WLFI)はこのほど、106万ドル相当のトークンを買い戻したことが明らかになった。
さらに、約143万ドル相当となる789万WLFIを焼却している。
WLFI(@worldlibertyfi) has repurchased 6.04M $WLFI ($1.06M) and burned 7.89M $WLFI ($1.43M).
They collected 4.91M $WLFI($1.01M) and $1.06M in fees on Solana, BSC, and Ethereum, then spent $1.06M to buy 6.04M $WLFI.
They later burned 7.89M $WLFI ($1.43M) on BSC and Ethereum,… pic.twitter.com/UTWpsseAPw
— Lookonchain (@lookonchain) September 27, 2025
トークン買い戻しと焼却の詳細
今回の施策は、過去1カ月でWLFI価格が33%下落した状況を受けて行われたものだ。
CoinGeckoによれば、WLFIは直近で1枚あたり0.2049ドルで取引されており、過去24時間で6%超上昇したものの、依然として史上最高値からは38%以上下回っている。
Lookonchainが示したオンチェーンデータによると、同プロジェクトはDeFi活動を通じて手数料や流動性収益として491万WLFIと現金106万ドルを確保。
その資金を用いて公開市場で604万WLFIを買い戻し、続けてBNBスマートチェーンおよびイーサリアム(ETH)上で789万WLFIを焼却した。
なお、ソラナ(SOL)上に保管されている306万WLFIについては、今後の対応を検討するため、現時点では焼却を見送っている。
ガバナンス承認とミームコイン戦略
今回のトークン焼却は、今月初めに行われたガバナンス投票の結果に基づいて実施された。投票では、WLFIトークン保有者の99%が賛成し、提案は可決されている。
計画では、WLFIが管理する流動性プールから得られる手数料を活用してトークンを買い戻し、その後に焼却する仕組みを採用。
プロジェクトチームによれば、この戦略はトークンの総供給量を減らすことで市場の売り圧力を抑え、価格の安定と長期的な価値向上を目指している。
ミームコイン市場の新潮流
WLFIのようにトークン焼却を通じて価値向上を図る戦略は、ミームコイン市場で定着しつつある。一方で、全く新しい切り口を掲げるプロジェクトも登場している。
その代表例が、イーサリアム基盤でMine-to-Earn(M2E)という独自コンセプトを採用するPepeNode(PEPENODE)だ。
M2Eでは高額なマイニング機材を必要とせず、ユーザーはブラウザ上で仮想マイニング施設を運営し、複数のミームコインで報酬を得られる仕組みとなっている。
注目すべきは、仮想施設の購入やアップグレードに使われたトークンの約70%を永久に焼却する強力なデフレ設計だ。利用が進めば進むほどトークンの希少性が高まり、価値上昇につながる可能性がある。
現在進行中のプレセールでは、これまでに総額140万ドルを超える資金を調達している。
さらに、早期参加者には最大889%という高利回りのステーキング報酬が提示され、多くの投資家がPepeNodeを購入する動機となっている。
PepeNodeは今後、ミーム的な拡散力とアルトコイン市場の強気トレンドを背景に、成長銘柄として存在感を一層強めていくと期待される。
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