トロン創設者、1億ドル分のトランプミームコインの購入を約束

トロンのジャスティン・サン創設者は、トランプ大統領が公認するミームコインTRUMPを1億ドル分購入すると発表。トロンのエコシステムへの統合を目指す。

トロンブロックチェーンのジャスティン・サン創設者は9日、ドナルド・トランプ大統領のミームコインTRUMPを1億ドル（約146億円）分購入することを表明した。

TRUMPはソラナ（SOL）基盤のミームコインで、トランプ氏から公式に支持されている。MAGAの通貨を標榜し、トランプ公式ストアや自動車メーカーのマレン・オートモーティブで受け入れられている。

発表当時、TRUMPは8.89ドルで取引され、日中に2.7%上昇した。翌日には24時間で6%の上昇を記録した。

トロンのエコシステム統合と戦略的提携

今回の購入は、TRUMPをトロンのブロックチェーンと連携させる戦略に沿ったものである。トロンは毎月1億件のUSDT取引を処理し、イーサリアムよりも高速かつ低コストの代替手段を提供すると主張している。

トロンDAOは7月7日、TRUMPを自社ネットワークに上場させる計画を発表しており、今回の動きはMAGA支持の暗号資産（仮想通貨）コミュニティを統合する狙いがある。

サン氏は以前にも、トランプ氏の家族に関連する仮想通貨プロジェクト「WLFI」に7,500万ドルを拠出している。

また、同氏はトランプ氏主催のVIPディナーに出席するため、約1,900万ドル相当のトークンを取得し、TRUMPの筆頭保有者となった経緯もある。

トークンロック解除と市場への懸念

この購入約束は、7月20日に予定されている4億7,400万ドル相当のTRUMPトークンのロック解除を前に発表された。

トランプ氏関連の事業体がTRUMP供給量の約80%を管理しており、放出された場合に市場に供給が殺到する可能性がある。

この動きに対し、ジェフ・マークリー上院議員など一部の批評家は、サン氏とトランプ氏の関係を「仮想通貨の腐敗」と批判している。

また、米証券取引委員会（SEC）が2025年2月にサン氏に対する詐欺訴訟を一時停止した経緯もあり、今回の取引に対する世間の見方に影響を与える可能性が指摘されている。

ミームコイン市場の新たな潮流：実用性が鍵か

TRUMPコインのように、特定のコミュニティや話題性に依存するミームコインが注目を集める一方で、市場のボラティリティに対する懸念も高まっている。

このような状況の中、投機的な側面だけでなく、実用的な機能を兼ね備えた新しいタイプのプロジェクトが投資家の関心を集め始めている。

その代表格として現在注目されているのが、同じくソラナ基盤で開発が進むSnorter Bot（SNORT）だ。

SNORTは単なるミームコインではなく、Telegram上で動作する高性能な取引ツールSnorter Botを強化するためのユーティリティトークンだ。

ホワイトペーパーによれば、このボットは、ソラナの高速かつ低コストな取引環境を活かし、新規トークンのスナイピングやスワップ、資産管理を可能にする。

プロジェクトは現在プレセール中で、すでに160万ドルを調達し、投資家の期待の高さがうかがえる。現在のトークン価格は0.0975ドルだが、ラウンドが進むにつれて価格が上昇する予定だ。

将来的にはイーサリアムやポリゴンなど複数のブロックチェーンに対応するマルチチェーン機能や、人工知能（AI）を活用した取引保護機能の実装も計画されており、単なるブームに終わらない持続的な成長が期待されている。

ソラナエコシステムの拡大と共に、SNORTのような実用性を持つトークンが、今後のミームコイン市場のトレンドを牽引する可能性を秘めている。

Snorter Bot公式サイトを見る