イーサリアムL2のLinea、エアドロップ対象者確認ツールを公開

イーサリアムL2のLineaはトークンローンチに先駆け、エアドロップ対象確認ツールを公開。74万超のウォレットに93.6億LINEAを配布する。

イーサリアム（ETH）レイヤー2ネットワークのLineaは3日、トークン生成イベントに先立ち、エアドロップ対象者を確認できるツールを公開した。

トークン生成は2025年9月10日に予定されており、同日にLINEAトークンが正式にリリースされる。

エアドロップでは、トークン総供給量の9%にあたる約93億6000万LINEAが、2025年7月のスナップショットに基づき、約75万のウォレットに配布される。

対象は主にLineaリネアのインセンティブキャンペーンであるLinea Voyage（LXP）とLinea Surge（LXP-L）の参加者で、LXP参加者には活動に応じたボーナスも付与される仕組みだ。

トークンの請求期間は9月10日から12月9日までの90日間で、未請求分はエコシステムファンドに還元される予定だ。

リネアのトークノミクスと市場の反応

Lineaのトークノミクスは、暗号資産（仮想通貨）コミュニティで大きな議論を巻き起こしている。特に注目されているのは、約720億という総供給量の多さで、他のプロジェクトと比べて桁違いだ。

7月29日に公開された公式情報では、この供給量がイーサリアムの初期流通量の約1000倍に相当すると説明されている。

トークン全体の85％はエコシステム向けに割り振られており、そのうち10％が初期ユーザーと開発者に配布される。一方、残りの75％はリネアコンソーシアムが管理する、10年間にわたる長期ファンドに組み込まれる予定だ。

同コンソーシアムにはConsenSys、Eigen Labs、ENSなどの主要組織が参加しており、今後の開発やガバナンスにおいて中心的な役割を担うことになる。

こうした配分方針に対しては、「供給過多がインフレを引き起こすのではないか」といった懸念も広がっており、トークン経済の健全性をめぐる意見が分かれている。

なお、ベンチャーキャピタルや開発チーム、中央集権型取引所への割り当ては、今回のエアドロップの対象外であると公式に明言された。

イーサリアム10周年という節目の年にローンチされるこのプロジェクトは、ただの新規トークン発行にとどまらず、今後の市場動向にも大きな影響を与えそうだ。

エアドロップ請求プロセスと今後の展望

エアドロップの請求プロセスはリネア協会が管理しており、ユーザーは新たに公開された確認ツールで資格を確認したうえで、90日以内にトークンを申請する必要がある。

LXP-L参加者への報酬は、貢献度に応じて配布される仕組みだ。

コミュニティの反応は概ね前向きだが、具体的な配分ルールが示されていない点については、懸念の声も少なくない。中でも、過去の参加履歴がどのように評価されたのかをめぐり、議論が継続中だ。

Lineaは今回のエアドロップに加え、ネットワーク上にイーサリアムを活用した利回りメカニズムの導入や、エコシステム開発ファンドの設立も予定。これにより、長期的な成長を支える基盤づくりが進められている。

また、詐欺防止のため、トークン請求は公式チャネルを通じて行うようユーザーに注意を呼びかけている。

なお、配布対象となる93億6000万LINEAは、近年の仮想通貨エアドロップの中でも最大級の規模にあたる。