2026年1月までにイーサリアムを購入すべき3つの理由｜有望銘柄も浮上

専門家が2026年1月までにイーサリアムの購入を推奨する理由を解説。今後成長が期待される最新銘柄、Bitcoin Hyperにも注目したい。

イーサリアム（ETH）は9日、一時的な下落を経て3120ドル付近で安定し、回復の兆しを見せている。

価格調整により、8月に記録した過去最高値の4954ドルから、約35％下落した水準にはあるものの、2026年に向けて、イーサリアムに強気な価格予測が行われている。

本記事では、専門家が2026年1月までにETHの購入を勧める理由3つと、分散投資先として話題になっている新しい銘柄、Bitcoin Hyper（HYPER）の特徴を紹介する。

イーサリアムの大型アップグレード、Fusaka実装へ

イーサリアムは、長期的な戦略ロードマップに基づき、着実にブロックチェーンの更新を続けている点が他の暗号資産（仮想通貨）と一線を画している。

2022年のThe Merge（マージ）によるPoSへの移行を皮切りに、2023年のShapella（シャペラ）、2024年のDencun（デンクン）と、技術的な改良が重ねられてきた。

今年5月にも、Pectra（ペクトラ）へのアップグレードが行われている。

そしてつい先日、新たなアップグレードとなるFusaka（フサカ）が実装され、マージ以来最大規模として市場で話題になっている。

Fusakaの主な目的は、ブロックチェーンの処理速度、効率性、コスト対効果の大幅な向上である。このアップグレードにより、ネットワークの利便性が高まり、ユーザー活動が活性化することが期待されている。

規制環境の変化とステーキング市場の再燃

専門家がETHの購入を勧めるもう1つの理由は、仮想通貨を取り巻く規制環境の改善である。

トランプ政権下での方針転換により、財務省によるデジタル資産の備蓄計画に加え、米ドルと1対1で連動するステーブルコインの規制枠組みなど、包括的な法整備が進んでいる。

特にイーサリアムへの影響が大きいと見られるのが、ステーキングに関する新たなアプローチである。

かつてステーキングは、仮想通貨の投資家が、受動的な収益を得る手段として人気があったが、2023年のSEC（証券取引委員会）による取り締まり強化を受け、その勢いは一時後退していた。

しかし、財務省とIRS（内国歳入庁）は現在、新たな投資商品の組成に関連するステーキングのルール策定に取り組んでいる。

この動きは、イーサリアムのようなPoSを採用するブロックチェーンにとって追い風となる可能性が高い。

ウォール街の大手金融機関は、ステーキング機能を組み込んだETF導入を検討し始めており、イーサリアムの長期的な需要喚起に繋がると考えられている。

イーサリアム5000ドル予測、マクロ経済が追い風に

米国経済の動向も、価格変動に大きな影響を与えている。今年は関税政策やインフレ懸念などにより、市場は一進一退を繰り返してきた。

専門家の間では、2026年に向けて経済状況は安定化しつつあるとの見方が広がっており、利下げや市場への流動性供給など、成長重視の経済政策が行われれば、市場にとって好材料となると考えられる。

政府がビットコインやイーサリアムなどの主要な仮想通貨の価格を注視し、過度な市場低迷を防ぐ姿勢が見て取れることも安心材料の1つだ。

こうした背景から、市場ではイーサリアムの価格が今後、5000ドルの最高値に到達するとの見方が強まっている。

したがって、現在の価格水準は、将来的な上昇を見込む市場参加者にとって、絶好の参入機会とも言えるかもしれない。

ビットコインの機能拡張を目指す新しい仮想通貨、Bitcoin Hyper

イーサリアムが着実な進化を遂げる中で、ビットコインのエコシステムにおいても、その潜在能力を引き出そうと取り組む革新的なプロジェクトが注目を集めている。

分散投資先として最近話題になっているのが、ビットコインのレイヤー2ソリューションとして開発が進められているBitcoin Hyperだ。

Bitcoin Hyperは、ビットコインが抱える取引速度の遅さや高い手数料、スマートコントラクト機能の欠如といった課題を解決するために設計された。

特筆すべきは、ソラナ（SOL）の仮想マシン（SVM）エンジンを統合している点である。

これにより、ビットコイン本来の強固なセキュリティを維持しつつ、高速かつ低コストな取引環境を実現し、これまでビットコイン上では困難であったDeFiやNFTなどのWeb3機能を操作可能にする。

現在、Bitcoin Hyperはプレセール段階にあるが、すでに2900万ドル（約45億円）を超える資金調達に成功しており、投資家からの期待値は高い。

2025年のビットコイン半減期を経て、レイヤー2技術への需要が急速に高まる中、Bitcoin Hyperは1兆ドル規模の経済圏を持つビットコインの流動性を活用する重要なインフラとなると見られている。

メインネットの立ち上げに向けた開発も順調に進んでおり、次世代の主要銘柄として、市場における存在感を増していく可能性があるだろう。