機関投資家のイーサリアム保有、410万ETH突破し2兆円規模に

機関投資家によるイーサリアム保有量が410万ETHを突破。ステーキングやETFが普及を後押しし、イーサリアムの今後に大きな影響を与えている。

機関投資家によるイーサリアムの保有量が21日、410万ETHを超え、その価値は約176億ドル（約2兆6,048億円）に達した。

2025年を通じて機関投資家による暗号資産（仮想通貨）イーサリアム（ETH）の採用は加速している。

Strategic ETH Reserveのデータによると、100ETH以上を保有する上場企業69社が、イーサリアム総供給量の約3.39%を占めている。

ETFや企業財務を含むすべての機関を考慮すると、その保有量はイーサリアムの総流通供給量の8%近くに達する。これは2025年初頭から300%の増加を意味する。

イーサリアムの価格は4月初旬の約1,800ドルから8月中旬には4,300ドル以上に高騰し、保有資産の価値を大幅に押し上げた。

仮想通貨市場全体もこの動きに好意的に反応し、8月には時価総額が13%増加し、4兆ドル（約592兆円）に迫っている。

イーサリアムの今後を左右する機関投資家の動向

機関投資家がイーサリアムに注目する背景には、他のデジタル資産にはない複数の構造的利点がある。

プルーフ・オブ・ステーク（PoS）のコンセンサスメカニズムは年利3〜5%のステーキング報酬を生み出し、投機的資産から利回りを生む準備資産へとイーサリアムを変貌させた。

2025年に米証券取引委員会（SEC）がイーサリアムを「有価証券ではない」と正式に分類したことや、現物償還が可能なイーサリアムETFの導入も追い風となっている。これにより、機関投資家のアクセスが大幅に改善された。

さらに、イーサリアムは分散型金融（DeFi）市場の約80%を占めており、トークン化された現実資産へのエクスポージャーを求める機関にとって戦略的に不可欠な存在だ。EIP-1559によるバーン（焼却）メカニズムがデフレ圧力を生み出し、ステーキングの経済性と相まって魅力を高めている。

ブラックロックなど大手も参入、市場への影響

機関投資家によるイーサリアム保有の動きは、大手金融機関が主導している。ブラックロックのiShares Ethereum Trustは131億ドル、フィデリティのEthereum Fundは30億ドルの運用資産を誇る。

企業財務に目を向けると、Bitmine Immersion Techが約120万ETH、The Ether Machineが約60万ETHを保有している。ゴールドマン・サックスやテスラ、ハーバード大学基金なども注目すべき参加者として名を連ねる。

特にBitMine社は、イーサリアム供給量の5%を取得するために245億ドルの資金調達を目指しており、これが実現すれば市場に大きな影響を与える可能性がある。

このような前向きな動きの一方で、リスクも依然として存在する。レバレッジをかけたポジションによる価格変動や、依然として残る規制の不確実性が懸念材料だ。

市場関係者は、オンチェーンの指標を注視しつつ、バランスの取れたエクスポージャーを維持するよう助言している。イーサリアムへの関心が高まる中、多くの投資家が仮想通貨投資の一環としてポートフォリオに組み入れている。