リップル(XRP)の先物建玉が、4月23日までの期間で32%急増した。
リップル価格は4月7日に年初来安値の1.61ドル(約229円)まで下落したが、その後2週間で25%上昇し、暗号資産(仮想通貨)市場全体の回復基調と歩調を合わせた。
リップルの先物建玉は、4月21日から23日にかけて31.4億ドル(約4460億円)から41.3億万ドル(約5860億円)へと32%増加した。
これは先物トレーダーの市場回帰を示す動きである。
通常、価格上昇と建玉増加は強気心理の表れとされる。しかし、仮想通貨分析サイトVeloのデータは異なる側面を映し出している。
建玉の集計プレミアムがマイナスであることから、先物市場は依然としてリップルの価格上昇に対して慎重な姿勢を崩していない。
資金調達率もほぼゼロで推移しており、強気派と弱気派が拮抗している状態だ。
一方で、現物市場では4月に入り買い注文が売り注文を上回っており、買い圧力が強まっていることを示す。
先物への関心が高まる中でも、リップル価格は強気の現物市場と、弱気な無期限先物市場との間で綱引き状態にあるようだ。
リップルの価格上昇を受け、仮想通貨投資コミュニティのSistine Researchは、長期的な目標価格を33ドル(約4686円)から50ドル(約7100円)とする大胆な予測を発表した。
同プラットフォームは、楽観的なシナリオでは価格が77ドル(約10934円)から100ドル(約14200円)に達する可能性も示唆。
参考として、リップルの現在価値は約2.23ドル(約317円)で、時価総額は1310億ドル(約18.6兆円)である。
目標価格33ドルは、時価総額を約2兆ドル(約284兆円)へと押し上げる計算になり、これは現在のビットコイン(BTC)の時価総額を超える規模となる。
短期的な視点では、リップルは2.50ドル(約355円)から2.67ドル(約379円)のレジスタンスゾーンへの上昇を試す可能性がある。
ただし、相対力指数(RSI)は買われすぎの領域に近づいており、現在の価格帯で動きが一時停止する可能性も考えられる。
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