実物資産（RWA）トークン「マントラ」、1日で90%以上急落

実物資産（RWA）トークンの「マントラ（OM）」は14日、24時間で90%以上の価値を失う急落を見せた。

マントラは、アルトコイン市場において、チェーンリンク（LINK）に次ぐ実物資産トークンとして知られていたが、わずか24時間で時価総額が60億ドル（約8580億円）から約4億8500万ドル（約694億円）へと急減した。

数日前までは過去12ヶ月で640%の上昇を誇っていた同トークンの急落に、市場関係者は驚きを隠せない様子だ。

マントラの事業とRWA戦略

マントラのCEOであるパトリック・マリン氏は最近、実物資産のトークン化と取引のための「完全にコンプライアンスに準拠したエンドツーエンドのエコシステム」を構築していると語っていた。

同社はドバイの仮想資産規制当局（VARA）から仮想資産サービスプロバイダー（VASP）ライセンスを取得したばかりで、仮想資産取引所として合法的に運営する計画を持っていた。

また、マントラは最近「MEF（MANTRAエコシステムファンド）」を立ち上げ、世界中のRWAとDeFi（分散型金融）プロジェクトを4年以上にわたって支援する計画を発表していた。

同社はOMトークンによる助成金と資本投資を提供し、貸借、取引、資産管理、デリバティブ、インフラなどの分野に焦点を当てていた。

さらに、不動産、ホスピタリティ、データセンターを対象とした10億ドル（約1430億円）規模のトークン化契約を、ドバイ不動産会社DAMACグループと締結したことも発表していた。

急落の原因と市場の反応

しかし、暗号資産（仮想通貨）コミュニティでは、マントラの急落について厳しい見方が広がっている。

リサーチアナリストのChoze氏は、この急落を2022年5月のテラ（Terra）エコシステム崩壊に例え、「テラルナV.2へようこそ」とX（旧Twitter）に投稿した。

同氏によれば、「OMチームは保有分を全て売却した。これは流通総供給量の90%に相当する。また、マントラの公式Telegramグループも削除された。こうして、35億ドルの時価総額が一瞬で消え去った」という。

別のRWA推進派を自称するTrimBot氏も、マントラの状況を「純粋な市場操作」と非難した。

今後の見通しと業界への影響

記事執筆時点では、マントラの広報担当者にコンタクトを取ることができておらず、同社のウェブサイトがダウンしているのか、メディアの問い合わせを受け付けていないのかは不明だという。

これまでマントラは、Laser Digital、Shorooq Partners、Brevan Howard Digitalなど多数のグローバルパートナー企業の支援を受けてMEFを展開する計画だった。

マリンCEOは以前、「MEFでは単にチェックを書くだけでなく、次世代のブロックチェーンイノベーションのための戦略的な入り口を構築している」と述べていた。

実物資産のトークン化は暗号資産市場における重要なトレンドとされてきただけに、マントラの急落は業界全体にも影響を与える可能性がある。

多くの仮想通貨投資家たちは、この事件を受けてRWA分野への投資判断を見直す可能性がある。今後の展開に注目が集まっている。

Mika Kuramoto

CryptoDnesで専属ライターとして暗号資産領域の記事を執筆中。2020年に仮想通貨投資を開始し、ビットコインやNFT、DeFiなど多様な分野での投資経験を積む。2025年1月にCryptoDnesのチームに加わる。