ビットコインマイニング、持続可能エネルギー利用率が大幅増加

ケンブリッジ大学は29日、ビットコイン（BTC）マイニングにおける持続可能エネルギーの利用率が大幅に増加したとの調査結果を発表した。

ケンブリッジ・センター・フォー・オルタナティブ・ファイナンス（CCAF）によるこの調査では、利用率が52.4%に達し、2022年の37.6%から顕著な上昇を示している。

これは、暗号資産（仮想通貨）業界における環境に配慮した取り組みへのシフトを裏付けるものだ。

調査データは、23カ国で事業を展開する49のマイニング企業へのアンケートから収集された。

これらの企業は、世界のビットコイン（BTC）ネットワークのハッシュレート（採掘速度）の約48%を占めており、Bitfarms、CleanSpark、Hut 8、IREN、MARA、Riotといった主要企業も含まれる。

持続可能エネルギー利用の増加背景

かつて化石燃料への依存が批判されていたビットコインマイニングだが、よりクリーンなエネルギー源への移行が進んでいる。

持続可能エネルギー利用の増加は、主に環境の持続可能性への関心の高まりによって推進されている。

利用される持続可能エネルギーのうち、風力や水力を含む再生可能エネルギーが42.6%を占め、原子力がさらに9.8%を占めている。

一方で、化石燃料の中では天然ガスが最大の供給源となった。これは、コスト効率の良さと、石炭と比較して環境負荷が低いことが理由と考えられる。

技術効率向上と政策の影響

エネルギー源の転換に加え、マイニング用ハードウェアの効率向上も影響している。

これにより、マイニング活動あたりのエネルギー消費量は前年比で24%削減された。

さらに、持続可能性に関する政策変更や市場からの圧力も、マイニング事業者がより環境に優しい慣行を採用するよう促した可能性がある。

業界全体で環境負荷低減への意識が高まっていると言えるだろう。

業界への影響と今後の展望

持続可能エネルギーの利用率が52.4%に達したことは、業界にとって重要な節目だ。

これは、より環境に優しいエネルギー源への大きな転換を示している。

ビットコインマイニングの年間総電力消費量は138TWhと推定され、これは世界のエネルギー使用量の約0.5%に相当する。

炭素排出量は39.8メガトンと計算されており、環境への影響を削減するための継続的な努力が反映されている。

この52.4%という数字は、かつてテスラのイーロン・マスクCEOがビットコイン決済再開の条件として挙げていた水準（50%超）を達成したことを意味する。

しかし、今回の調査結果とテスラによるビットコイン決済再開との間に直接的な関連性を示す報告はない。

今回の調査結果は、ビットコインがエネルギー問題に真剣に取り組んでいることを示しており、今後の仮想通貨投資を検討する上で重要な要素となるかもしれない。

Mika Kuramoto