イーサリアム(ETH)は過去1カ月で54%上昇した。実需の拡大や、個人・機関投資家による決済採用増加が、市場の見方を変えつつある。
イーサリアム(ETH)は15日、過去1カ月で54%上昇し、2500ドル台を推移している。
従来イーサリアムは価値保存の枠組みで語られることが多かったが、実需の拡大や、機関・個人投資家によるブロックチェーン決済の採用増加が、市場の見方を変えつつある。
イーサリアムは、全体のステーブルコイン供給量の51%以上を支える基盤として存在感を強めている。
これにより、分散型金融(DeFi)やリスク管理の新たなインフラとして注目を集めている。
加えて、取引コストを抑えつつセキュリティを高めるレイヤー2技術の普及が進んでいる。
例えば、レイヤー2ブロックチェーン「BASE」の年換算手数料が約1億2410万ドル(約181億円)に達するなど、事業者の参入も活発化している。
大手証券会社の買収や新サービス展開も目立ち、レイヤー2の利用拡大はイーサリアムのガス代需要を支え、長期的な成長要因となっている。
トークン化された証券などの実世界資産(RWA)の市場規模は2.2兆円に到達し、その多くがイーサリアム上に集約されている。
ブラックロックやフランクリン・テンプルトンなどの大手金融企業も参加し、資産運用の新たなプラットフォームとしての期待が高まった。
また、一般消費者向けでもテザー(USDT)などのステーブルコインを活用した決済や送金サービスが広がり、仮想通貨の実需拡大が進行している。
こうした変化は、短期的な投機を超えてイーサリアムの基盤的役割を認識させる材料となった。
一方で、ヘッジファンドによる売りポジション解消や市場の強気転換も価格上昇を後押しした。
4月の安値から90%上昇し、一時的に2600ドル台を突破したイーサリアムは、取引量やテクニカル指標でも買い意欲の強さが示されている。
2024年にビットコインETFへの注目が高まった後、2025年はブロックチェーンの実用性やインフラとしての価値が再評価されている。
特に、トークン化資産や安定コイン決済の普及、スケーラブルなレイヤー2ソリューションの進展が、イーサリアムのユースケースを拡大させている。
こうした構造的な変化は、イーサリアムの価格上昇が単なる投機ではなく、エコシステムの成熟に伴うものだとする見方を後押ししている。
コインベースは13日、BaseネットワークでADA、DOGE、LTC、XRPのラップドトークン提供計画を発表した。
英アブラクサス・キャピタルが過去6日間で約700億円相当のイーサリアムを取得したと公表。機関投資家の動向や市場への影響が注目されている。
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