ソラナ現物ETFをコインシェアーズが申請｜米国市場に進出加速

コインシェアーズがソラナ現物ETFを米SECに申請。ステーキング報酬を組み込んだ設計で、米国市場への本格参入を狙う。

デジタル資産運用大手のコインシェアーズは16日、ソラナ現物ETFの申請書類をSECに提出した。

対象資産は、時価総額で第6位のソラナ（SOL）だ。ETFではこの資産を現物で保有し、カストディをコインベース・カストディとビットゴー・トラストが担うことで、セキュリティ面の強化が図られている。

すでにヴァンエックやフィデリティなど7社がソラナETFを申請しており、コインシェアーズは8社目の参入となる。

ソラナETFに対する市場の期待

ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）の現物ETFが米国で承認され、追い風を受けている。

この前例から、他の主要なアルトコインにも同様の期待が高まっている。

アナリストの間では、ソラナETFが2025年中に承認される可能性を70%と見積もる声もあり、分散購入を志向する機関投資家の関心が背景にある。

今回の申請には、ソラナをステーキングする機能も組み込まれている。

信託が保有するトークンをネットワークに預けることで得られる報酬がETFに反映され、パッシブな価格連動以上のリターンが期待されている。

欧州の運用実績と米市場での差別化戦略

コインシェアーズは、欧州市場ですでにソラナのETP（上場取引型金融商品）を運用しており、年間3%のステーキング報酬を提供。管理手数料ゼロのモデルを展開している。

こうした欧州での実績が、米国版ETFの設計にも活かされる見通しだ。

同社は米市場での本格参入に向け、こうした運用ノウハウを武器に競合との差別化を図る構えだ。

一方、米国ではフィデリティやグレースケール、21シェアーズなど有力企業が同様の申請を行っており、競争環境は激化している。

ソラナという銘柄自体の将来性に加え、ステーキング報酬の仕組みを含む製品設計が、市場での優位性を左右する鍵となる。

小田切 和也

2021年よりビットコイン運用を開始。暗号資産ブログにてNFTやDeFi、Web3ゲームに関する情報を発信。2024年より暗号資産ライターとして従事。