イーサリアムのコア開発者らは28日、2025年後半に予定されている次期大型アップグレード「Fusaka」からEVM Object Format(EOF)を除外することを決定した。
ティム・ベイコ氏はEOF除外の主な理由として、Fusakaのスケジュールリスクを挙げており、イーサリアムの最重要課題がPeerDASの早期リリースであることを強調した。EOFをめぐる仕様議論の継続がネットワーク立ち上げの遅延を招く可能性を懸念したことが背景にある。
Fusakaはコンセンサス層「Fulu」と実行層「Osaka」のアップグレードを融合したもので、5月7日に実装予定の「Pectra」に続くイーサリアム(ETH)の大型アップデートとなる。ヴィタリック・ブテリン共同創設者はこれを2025年中に実施する必要性を表明している。
Fusakaの主な目的はスケーラビリティや効率性、分散化の強化にあり、Pectraで実装できなかったイーサリアム改善提案(EIP)も組み込まれる予定だった。
EOFはその中核技術の一つとして検討されていたが、今回の決定により実装が見送られることになった。
EOFとは「イーサリアム・オブジェクト・フォーマット」の略で、イーサリアムのスマートコントラクトのコード構造を標準化・最適化するための一連の改善提案だ。
スマートコントラクト実行の中核を担うEVM(イーサリアム仮想マシン)に複数の変更を加え、アルトコインの将来性を高めることを目的としていた。
一方、開発リソースが集中されることになったPeerDASは「分散型データ共有システム」であり、イーサリアムのスケーラビリティを向上させるためのデータ可用性レイヤー強化策だ。これにより、ブロブ(一時的なデータパケット)の処理数を増やし、ネットワーク全体の処理能力を大幅に向上させることが期待されている。
ベイコ氏によれば、EOFがFusakaから除外されたものの、完全に廃案になったわけではない。今後さらなるテストとコミュニティ合意を経て、Fusakaの次に計画されている「Glamsterdam」アップグレードで改めて導入検討される可能性がある。
イーサリアム財団は近年組織改革に取り組んでおり、新たな共同エグゼクティブ・ディレクター体制のもと、透明性や実行力、エコシステム全体の成功に重点を置いた開発を進めている。こうした体制変更も、新しい暗号資産(仮想通貨)の技術的見直しに影響を与えた可能性がある。
なお、今回のEOF除外によるFusakaアップグレード自体のスケジュール変更は発表されておらず、依然として2025年後半の実施が見込まれている。
2021年に仮想通貨投資を始める。以降、同分野での専門的な知識を深めながら自身のブログ・ライターとしても活動。仮想通貨に関する深い理解を活かして複数のメディアで多くの記事を執筆。初心者に寄り添った簡潔な解説を得意とする。
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